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今後の大地震に関する情報

公開 カテゴリー: 地震に関するコラム

日本は地震大国といわれており、世界的に見ても地震が多い国です。全世界で発生したマグニチュード6以上の地震のうち、約20%が日本で発生しています。また、過去10年で大小に限らず33,491件の地震が発生しています(表2参照)。
近年も複数の大地震が発生しており、2011年3月に東北地方を中心に甚大な被害をもたらした東日本大震災や、2016年4月から継続して発生している熊本地震は記憶に新しく、改めて地震に対する恐怖心や危機感を強く認識することとなりました。

 

表1

表2

2008-2018震度別地震回数表(気象庁HPより)

日本には約2,000の活断層があるとされており、活断層による地震はいつどこで発生してもおかしくないとされています。以下は今後起きる可能性が高いとされている地震です。

 

【首都直下地震】
これは南関東を中心に非常に大きな被害をもたらす可能性があるマグニチュード7クラスの大地震であり、文部科学省地震調査研究推進本部によると、30年以内に70%の確立で発生すると予測されています。特に都心部、神奈川県、千葉県南部では、震度6強~7の強い揺れが予想されています。
この地震によって想定されている被害は、次の通りです。

 

・揺れによる全壊家屋:約175,000棟
・建物倒壊による死者:最大、約11,000人
・揺れによる建物被害に伴う要救助者:最大、約72,000人
・地震火災による焼失:最大、約412,000棟、倒壊等と合わせ最大、約610,000棟
・火災による死者:最大、約16,000人、建物倒壊等と合わせ最大、約23,000人

 

内閣府による「首都直下地震の被害想定と対策について」の最終報告では、震度6強以上の強い揺れの地域では、木造住宅密集市街地等を中心に、老朽化している建物や耐震性の低い木造家屋等が多数倒壊するほか、急傾斜地の崩壊等による家屋等の損壊で、家屋、家具などの下敷きによる死傷等、多数の人的被害が発生するとみられています。
また、ライフラインにも大きな影響が出ることが考えられており、地震直後は火力発電所の運転停止、東京都区部では、電柱(電線)、変電所、送電線(鉄塔)の被害等によって停電が発生する可能性があります。被害の規模によっては、電力の供給が5割程度の状態が1週間以上継続する場合も考えられています。

 

電力、通信、上下水道等のライフラインの地震対策は相対的に進んでおり、被災時には優先的に復旧がなされることになっているものの、交通の麻痺、停電や通信の途絶等により、復旧自体の開始や資機材の調達に時間が必要となる可能性が大きいことが予想されています。

 

通信に関する影響では、安否確認を目的とした音声通話が集中するため、通信規制によりほとんどの一般電話で通話が困難となり、緩和されるのは2日目以降になると想定されています。携帯電話においても著しく使用が制限され、音声通話だけでなく、メールにも大幅な遅延などの障害が発生するとみられています。その為、音声電話やメール以外の連絡手段を確保することが重要となります。

 

【南海トラフ巨大地震】
南海トラフ巨大地震は、南海トラフを震源域として発生する可能性がある巨大地震のことを指します。
トラフとは、細長い海底盆地のことをいい、南海トラフは、フィリピン海プレートがユーラシアプレートと北米プレートの下に沈み込む境界にあたり、駿河湾から九州の日向灘沖まで達しています。西日本全域に及ぶ超広域震災とも言われており、南海トラフで発生するマグニチュード8~9クラスが30年以内に発生する確率は約70%と予測されています。

 

しかし、南海トラフ巨大地震について防災対策を議論してきた国の中央防災会議の作業部会は、2017年9月、大規模地震対策特別措置法に基づく予知を前提とした従来の防災対策を見直すと発表しました。
この地震によって想定されている被害は、次の通りです。

 

・死者、行方不明者:約32万3,000人
・建物被害(全壊棟数・火災焼失棟数)約238万6,000棟
・負傷者数:約62万3,000人
・経済的被害:約215兆円

 

特に大きな被害として朝日新聞社と関西学院大学災害復興制度研究所の共同調査によると、静岡県では最悪の場合、死者は10万人以上、全壊の建物は31万棟を超えると予想されています。

 

【糸魚川―静岡構造線断層帯】
糸魚川―静岡構造線断層帯は、長野県北部から諏訪湖付近を経由して山梨県南部にかけて延びる、本州を東西に分ける長大な活断層帯です。
これは北部区間、中北部区間、中南部区間、南部区間の4つの区間に分割されています。この4つ全ての区間においてマグニチュード7程度の地震が発生する可能性があります。
また、複数区間が同時に活動し地震が発生した場合、非常に広い範囲に影響が及ぶことが予測されています。


(図1)糸魚川―静岡構造線断層帯の概略位置図
(地震調査研究推進本部)

 

図1を見てもわかるように、糸魚川―静岡構造線断層帯は長野県から山梨県にかけて延びており、地震が発生した場合、両県に与える被害は非常に大きいと考えられます。

 

【北海道沖巨大地震】
2017年12月19日、地震調査研究推進本部は北海道東部沿岸の千島海溝沿いでマグニチュード8.8以上の超巨大地震が発生する可能性があることを発表しました。地震の発生確率は今後30年間で7~40%とされています。
また、大きな津波も予想されており、北海道や本州で大きな被害が出ると見られています。
(2017/12/21追記)

 

このように日本では過去多くの地震が発生しており、将来的にも大災害が発生する危険性が非常に高いです。大災害発生後の二次災害の被害(火災、津波、洪水、土砂崩れ、地割れ、液状化現象など)や、突然街中の機能が停止してしまうことも大いに考えられます。
その為、私たちは常に防災の意識を持ち、準備をしておく必要があります。いつ起きるかわからない大災害、準備に早すぎるということは決してありません。是非、防災の準備をしてみてはいかがでしょうか。

 

※本記事は、下記参考資料を基に株式会社パスカルが作成しました。

気象庁「震度データベース検索」
内閣府「首都直下地震の被害想定と対策について」
朝日新聞デジタル「南海トラフ地震の被害想定」(2015/9/28)
地震調査研究推進本部「糸魚川-静岡構造線断層帯の長期評価(第二版)」

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