地震による二次災害とは？考えられる二次災害の種類と対策について

地震の恐ろしさは、揺れだけではありません。実は、地震によってもたらされる「二次災害」が被害を拡大させているのです。
二次災害は不注意によって引き起こされることもありますが、日頃の備えによって事前に防ぐこともできます。少しでも被害を減らすためにも、日々の防災意識を高め、二次災害について理解を深めることが大切です。

・・・地震による二次災害とは？・・・
 
揺れによる直接的な一次災害（倒壊、道路や橋の損壊、液状化現象など）に対して、揺れを「きっかけ」にして被害が連鎖的に発生することを二次災害と呼びます。
一次災害と関連すれば二次災害に該当するため、範囲がとても広いものとなります。
自然発生する一次災害と比べて二次災害は人の不注意によって発生することもあるため、被害が拡大し、長引いてしまう可能性があります。

 
余震とは、大きな地震が発生した後に同じ地域や周辺地域で発生する地震です。
発生期間は数日から数年間、発生回数は数10回から1万回と幅があり、余震という名前から「小さい地震」といったイメージを持たれがちですが、本震と同じ規模の地震が発生する可能性もあります。そのため、誤解を防ぐために気象庁では現在、「余震」という言葉は使用しない指針となっています。
余震が続くと本震で被害を受けた地域は、半壊した建物や崖が崩れ落ちる、液状化現象が発生するなど、さらに被害が出てしまいます。
震源が浅く、マグニチュード（地震の規模）が大きい地震が発生した場合、高い確率で余震が発生します。
また、マグニチュードが大きいほど余震の回数が増え、発生する地域も広範囲になる傾向があります。
地震の揺れは一度で終わるとは限りません。余震という二次災害を考え、本震と同じ規模の揺れが発生することを想定し、余震に関する注意報道を確認しましょう。対策としては窓から離れる、落下物の危険性がある場所では寝ない、家のドアをすべて開けておくなども有効です。

 
火災は地震によって発生する確率が極めて高い二次災害です。1995年に発生した阪神・淡路大震災では地震後の大規模火災により、多くの方が命を落としました。たとえ小さな揺れでも、火の始末を怠れば大火災に発展します。
火災の原因は、主にガスや油を燃料とする器具、電気機器が挙げられます。また、火災により生じた上昇気流で火災旋風が発生することがあり、関東大震災ではこの火災旋風による猛烈な炎と熱風により急速かつ広範囲の火災延焼を引き起こしました。
逃げ遅れて助からないケースがある他にも、火災が発生した煙を吸ってしまうと一酸化炭素中毒・窒息するケースもあり、大変危険です。
被害を拡大しない為に、地震が発生したら使用中の電気機器のスイッチを切り、避難前にはブレーカーを落とす、コンロの火は消すなど、火災発生を未然に防ぎましょう。

 
津波とは、地震や火山活動などの影響から海底の地形が急変することで発生する波の伝播現象です。
津波による二次災害は、2011年3月の東日本大震災で発生した大津波をきっかけに、その威力と恐怖を思い知らされました。津波には、人の命を奪う人的被害、船や住宅が破損する物的被害、田畑の冠水による間接的被害があります。
津波は海の深い場所ほど波に速度があり、陸地に近づくにつれ減速しますが、津波を確認してから避難するのは難しいです。
津波の危険性がある地域に住んでいる場合は、地震の発生や津波警報が発表された時点で速やかに避難することを心がけましょう。
津波の発生と伝播のメカニズムについては、気象庁が作成した以下の図をご参照ください。

（画像：気象庁出典）

 
強い地震動によって、地表に割れ目が生じることです。不規則な亀裂で、埋立地などの軟弱な地盤や傾斜地に発生しやすいとされ、山地では落石や山崩れが発生する可能性もあります。また、場合によっては地形そのものが変わってしまうこともあります。
地形が変わってしまうと足を挟まれて怪我をする、車が通れなくなるといった被害が起きます。また、地割れが大きいと身体を挟まれるといった命にも危険を及ぼします。
地割れを発見したら、周辺には近づかないようにし、避難するときは足元に十分に注意する必要があります。

（画像：気象庁出典）
 

 
ライフラインとは、生活に欠かせない電気、水道、ガスなどのエネルギー施設、交通施設、情報施設などのインフラ設備です。
大地震が発生すると、電気・ガス・水道などが止まり、道路や線路が破損して移動が困難になります。また、通信会社の基地局が被害を受けてしまうと電話やネットもつながらなくなります。
ライフラインが寸断してしまうと私たちが普段「当たり前」としている生活が根幹から揺らぐことになってしまいます。
東日本大震災では、それぞれの完全復旧までに電気1週間、水道3週間、ガス5週間もの時間が掛かったと言われています。
 

停電に備えて

 
懐中電灯などの防災グッズと昼間の時間を有効に活用することが大切です。また、冬期の停電は室内にいても寒さ対策が必要です。防災グッズにはカイロを加えてください。
 

断水に備えて

 
飲料水となる水を3日分は確保しておくといいでしょう。目安は1人あたり1日3リットルです。また、災害時のウエットティッシュは大活躍します。必ず防災グッズに加えてください。
 

ガスが止まった時に備えて

 
一家に一台ガスコンロを常備しておくと安心です。災害時の温かい食事は健康維持に欠かせません。
 

電話が繋がらなくなった時に備えて

 
災害時は、被災地での電話使用が集中し繋がりにくくなります。電気通信事業者各社では、こうした通信の混雑を避けながら、連絡等をスムーズに行うため、災害用伝言サービス（災害用伝言ダイヤル・災害用伝言板等）を提供しています。災害用伝言サービスには、171番に電話をかける災害用伝言ダイヤル（171）、携帯電話のネット接続機能を使った災害用伝言板、インターネットを使用する災害伝言板（web171）があります。その他にも携帯電話のネット接続安否確認サービスやSNSを活用するなど、電話以外に災害用の連絡手段を用意しておけば、家族や友人との安否確認、企業の早急な復旧に役立ちます。
 

 
避難生活を車の中で過ごす場合に気を付けたいのが、エコノミークラス症候群です。長時間、同じ姿勢でいると足の静脈に血栓ができ、この血栓が肺の血管に詰まることにより「肺塞栓症」(エコノミークラス症候群)を発症します。エコノミークラス症候群は最悪の場合、死に至ることもあります。
また、心理的ストレスも血栓の発生に影響を及ぼします。車中泊は環境を整えない限り、それほど快適なものではありません。
2016年4月の熊本地震では避難所施設の被害が非常に大きかったため、予備知識がないまま軽自動車や普通自動車等の狭い車内で車中泊をせざるを得ない方も多かったため、エコノミークラス症候群を発症した51人が入院を必要とし、そのうち5人が重症化、1人が死亡しています。熊本地震の他にも熊本地震以前に発生した2004年10月の新潟県中越地震や2011年3月の東日本大震災でも発生し、問題になっていました。日本では災害の度に多くの方がエコノミークラス症候群にかかるという災害関連病の発症が繰り返され、二次災害として取り上げられています。
エコノミークラス症候群を防ぐには寝る前に、車から降りて歩くことが効果的です。降りることが難しい場合は車内でストレッチをする、足を何度か組み直すなど、できるだけ下半身を動かすよう努めましょう。定期的にふくらはぎを揉む、かかとを回してほぐすことも有効とされています。眠るときは少し窮屈ではありますが、足を上げて寝ることで、重力を利用して足に血がたまらないように注意しましょう。高く上げる必要はなく、平行状態でも十分効果的です。
また、こまめな水分補給（1時間に1回程度）も血栓を防ぐには重要です。水分不足は血液の粘化（ドロドロの状態）につながるためです。
ここで注意が必要なことは推奨されているのはこまめな水分補給であるということです。大量に水分を補給してしまうと急激な身体の水分バランスやナトリウムバランスが崩れ、水中毒という状態を引き起こしてしまいます。水分は喉が渇く前に少しずつ補給しましょう。

 

（画像：総務省消防庁出典）
 

日頃からできる室内の安全対策

 
在宅中に大地震が発生した場合、家具の転倒・落下・移動による被害が多発します。
転倒の恐れのある家具には専用の器具を設置し、固定しましょう。また、窓ガラスにはガラス飛散防止フィルムを貼って、室内で安全に過ごせるよう環境を整えることが大切です。
また、地震発生時に避難する場合は通電火災を防ぐために、ブレーカー落とす・ガス器具の電源を切る・元栓を閉めることを忘れずに行いましょう。とはいえ、地震発生は誰もが動揺してしまい、他にやることが多く、ブレーカーを落すことまで手が回らない可能性があります。防災グッズの中には自動でブレーカーを落としてくれる感震ブレーカーというものもありますので、平時のうちに感震ブレーカーを備えておくことで万が一、ブレーカーを落とし忘れてしまっても通電火災を防ぐことができます。
 

避難場所と避難経路の確認

 
素早く避難するためには、避難場所とそこまでの経路を確認しておきましょう。実際に避難経路を歩いておくことも大切です。被害状況によっては予定していた避難場所や避難経路が使えない可能性がありますので、別の避難場所や避難経路も決めておく必要があります。地震発生時には時間の経過とともに被害状況は変化しますので、一時的に避難した場所が使えなくなることもあります。規模の大きな余震が発生してしまうと命を守るために安全な場所に即時避難しなくてはなりません。最新の防災関連情報から1日に1回は避難場所と避難経路を再検討するようにしましょう。
 
過去の地震を振り返ると、様々な二次災害が発生し、被害を拡大しているのは一次災害ではなく二次災害であることが分かっています。地震への備えは、地震による揺れだけでなく、二次災害に関しても想定しておく必要があります。二次災害によってどんな影響が出るのかを知ることで、その対策が見えてきます。平時にできることは日頃から少しずつ取り組むようにし、災害発生時に備えましょう。
 
※本記事は、下記ホームページの情報を基に株式会社パスカルが作成しました。

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